こんにちは！
旅行大好きサラリーマンブロガーのいどむです。
最近では大阪・京都に行ってきました。
年末年始はどこに行こうかワクワクしています。
そんな中、新たな連休が出来るかも！！という話題が入ってきました。
それがキッズウィークです！！
最近ではシルバーウィークが話題になっていましたが、キッズウィークも浸透するのでしょうか。
もし浸透したら旅行に行く機会が増えるので大歓迎です！！
そもそもキッズウィークとはどんな連休なのでしょうか？
今回はキッズウィークについて調べてみました。
キッズウィークとは？
政府が2018年度から「キッズウィーク」を実施すると公表しました。
キッズウィークは働き方改革の表裏一体に位置づけられており、休み方改革とされています。
キッズウィークとは、小学校、中学校、高校の夏休みや冬休みの長期休暇を一部短くして、別の月に充てて連休を作るという構想です。
この制度は国で決まるのではなく、各自治体の教育委員会が決めることになっています。
出典：news7-web
上の例で考えると、夏休みの最後の5日間を短くして11月の5日～9日に割り当てる事によって最大9連休となります。
このような感じで長期連休を短くする代わりに、別の月で連休を作ることによって地域振興や経済活性化など様々な効果が期待されています。
最近では、働き方改革の一種でプレミアムフライデーが話題を集めていましたが。。。
正直。。。全然浸透していないと思います。
そんな中、キッズウィークを導入しても浸透するのでしょうか。
謎が深まりますね。
キッズウィークの目的とは
そんなキッズウィークの目的とは何があるのでしょうか。
目的として下記の4つが挙げられています。
・子供が家族と過ごす時間をふやす
・企業での有給休暇取得を取りやすくする
・観光地での混雑が分散化される
・経済的効果が期待される
出典：ぱくたそ
確かに、子供がいる家庭では家族と過ごす時間が取れるかもしれません。
しかし、独身には関係ありません。
独身の人はキッズウィークに有休をとる際にどのような理由で取得するのでしょうか。
これを考えると独身者は取得しずらいですよね。
子供がいる家庭でもキッズウィークに合わせて有給休暇を簡単に取得することは難しいとされています。
これは働き方改革でも改善されていないので、私は休み方改革で改善されるとは思いません。
もし、休み方改革が浸透して、有給休暇も取得しやすくなり、家族旅行ができるようになればうれしいですね。
キッズウィーク賛成？反対？
Yahooニュース意識調査でもキッズウィークの意識調査が実施されていました。
その結果がこちら！！
賛成 38,430票 22.3％
反対 113,911票 66.2％
どちらともいえない 19,689票 11.5％
合計172,030票
調査期間：2017年5月19日～5月29日
圧倒的に反対派の人が多いですね。
なので、いろいろ調べましたがなかなか賛成派の人の意見が見つかりませんでした。
その為、Twitterでつぶやかれている様々な反対派の意見を少しだけご紹介します。
前々から言ってるけどキッズウィークだのプレミアムなんたらだのそんな政府主導で休みなさいって日を限定されるよりは各学校企業内で影響が出ないよう調整した上で好きなタイミングで休みがとれる世の中にしてくれよっていう感じ
— えるてん＠ヌルデータ管理人 (@NulData_Lten3rd) 2017年5月19日
プレミアムフライデーにしろ今検討されてるキッズウィークももう政治家とかお役所の方々がただただ休みたいだけにしか聞こえない
有給消化率とか言ってるけどそんなん口実じゃないのかい？
サービス業の仕事増やすな( ˙-˙ )！！— トミタ (@tmdkr2) 2017年5月23日
プレミアムフライデーの次はキッズウィーク。カタカナ語でお休みを作るより、会議の時間を短くする、余計な事務処理を減らす―といった努力で帰社時間を早くした方が、長い目で見ると子どもの幸せになるのではないだろうか…
— anthromap (@mahoisono) 2017年5月22日
まさしく現実的な意見がつぶやかれています！！
一般企業では有給休暇を取得するだけでもなかなか難しいのが現実です。
Twitterでつぶやかれている内容は納得するような内容が沢山つぶやかれています。
このつぶやきを政府の方々に見て参考にしてもらいたいですね。
まとめ
いかがだったでしょうか。今回はキッズウィークについて調べてみました。
もし私がキッズウィークで休みが取れたら旅行に行きたいと思います。
働き方改革の「プレミアムフライデー」も浸透してなく、実践している企業が少ないにもかかわらず、今回新たな休み方改革で「キッズウィーク」を制定したとしても浸透しないと思います。
喜ぶのは大企業に勤めている方や官公庁に勤めている一部の人だけで、中小企業に勤めている人たちには無関係だと思います。
各企業で休みを取りやすい仕組みを考えてほしいですね。
これから本当に浸透していくか期待しましょう。
